「2008年診療報酬改定」では、精神科の領域でも一般病院と同様に、"療養"ではなく"治療"に対する高評価の傾向が顕著になってきた。具体的には救急医療や訪問看護、退院前訪問指導を高く評価し、退院を促進していく流れである。要するに新しい患者をどんどん引き受け、病床回転率の高い病院は経営が好転するが、新患を確保出来ない病院は経営が今後厳しくなっていくことを示している。これは急性期一般病院が行うべきことと、通底している。こうした傾向を踏まえて、前回に引き続き今改定の内容を検証する。