周産期医療は最も訴訟が多い診療科であるうえ、昼夜の別なく対応を迫られる分娩業務の厳しさから、専門医や産科を担う診療所は減少の一途だった。ただし、この厳しさもそろそろ一息つく気配が見える。産科医療補償制度が09年1月から実施され、行政による周産期医療へのサポート体制が整備されつつある。少子化対策も進み、産科医の不安は徐々に払拭されていくだろう。