日本病院会の相澤孝夫会長は2月27日に会見し、2018年度診療報酬改定における急性期入院料（【7対1、10対1一般病棟入院基本料】）の見直しについて、24日に開かれた常任理事会では、中間的評価2区分が新設されたことで「選択肢が増え、今後、地域の状況に合わせ自院の医療機能をどうしていくのか考えやすくなった」と一定の評価をする声が多かったことを報告した。